週刊新潮2016年6月2日号の記事（34p）は、チェーン店・コメダ珈琲を展開するコメダホールデイングスが6月下旬にも東証1部に上場予定であることを、伝えています。週刊新潮の記事によれば、「目下、コメダ珈琲の国内店舗数は676で、1340のドトールグループと、1173のスターバックスを猛追している」とのことです。株式上場により得たお金で、コメダホールデイングスは店舗数の増大を図る模様です。名古屋発祥のコメダ珈琲の人気に乗じて、上場されれば、コメダホールデイングスの株を買おうかなと思う人も多いはずです。
しかし人気殺到しそうなコメダホールデイングスの株式を買っても、高値づかみに終わってしまう可能性もあります。一歩引いて、「コメダホールディングス上場」により派生するビジネスチャンスに着目してみてはどうでしょうか。
「コメダホールディングス上場」→「株式公開による多額の資金確保」→「コメダ珈琲の店舗数の増大」という動きまでは、読み取れます。そこで「コメダ珈琲の店舗数の増大」に焦点をあてます。コメダ珈琲の店舗数が一気に増大すれば、コメダ珈琲に納入している取引会社の業務も、単純に考えれば、増えます。つまり売上増が見込めます。またコメダ珈琲の相次ぐ店舗開店に伴い、店舗物件を確保する会社や内装会社も売上増が見込めます。「コメダ珈琲の店舗数の増大」の裏には、副次的に売上増が期待できる会社が控えているのです。
それらの会社が株式市場に上場しているかどうかは調べていませんし、また株式投資を薦めている訳でもありません。ただ流れてくる情報（コメダホールデイングス東証1部上場予定）を表面的に捉えるのではなく、流れてくる情報から「将来、どのような動きが展開されるのか」を予想することは、ビジネスをする上で重要です。人材採用広告を売る会社において優秀な営業マンは、「A社業務拡大の為に採用者を増やす」という記事が出た後にA社に営業をかけるのではなく、「A社売上増」という記事が出た時に営業をかけます。つまり「A社売上増→更なる業務拡大→新しい人員の募集」を予想して、動くのです。情報の読み込みの違いで、営業のかけかたにも差が出てくるのです。
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