関東の1次団体のヤクザ組織は、長らく連合型の組織形態をとってきました。1次団体とはつまり「各2次団体の集合体」だったのです。1990年代以降、多くの組織が「1次団体と2次団体の関係」を垂直的にする組織改編を行いました。1次団体を「上部団体」、2次団体を「下部団体」とするものです。明確な上下関係ができることで、1次団体（1次団体執行部）の意思決定力及び指揮命令権が強くなります。いわゆる直参制度の取り入れです(*1)。
まず稲川会が1990年、直参制度を取り入れます(*1)。1991年住吉会が直参制度を導入します（*1）。1994年、極東会がテキヤ界史上初の直参制度を導入します(*2)。また同年1994年松葉会も直参制度を導入します(*3)。1990年稲川会の直参制度導入に触発されて、他団体も相次いで、組織形態を改編したことが窺えます。だいぶ間を置いて、2007年双愛会が直参制度を導入しました(*4)。
住吉会は1998~2014年まで直参制度を解消し、連合型の組織形態に戻しています(*5)。しかし2014年、関功が住吉会会長就任するにあたって、直参制度を再導入しました(*5)。住吉会は連合型の組織形態に戻した経緯もあることから、直参制度をとるものの、連合型の要素が残る組織といえます。1次団体の執行部の意思決定力及び指揮命令権がそれほど強くないと言えます。一方稲川会の場合、長年直参制度を維持し続けていることから、1次団体の執行部の意思決定力及び指揮命令権は強いことが考えられます。
2005年まで独立団体だった國粹会も、2001年直参制度の導入が工藤和義会長により提唱されます(*6)。しかし参加組織3団体が直参制度の導入に反対、3団体は國粹会を脱退した結果、國粹会内部で抗争が勃発します(*6)。工藤和義会長は稲川会トップ稲川裕紘会長の「代紋違いの舎弟」であり、稲川会と関係を持ってしました(*6)。一方、直参制度に反対した3団体のトップ達は住吉会とパイプを持っていました(*6)。連合型の要素が強い住吉会による影響も、3団体のトップ達が直参制度に反対した要因の1つかもしれません。
2003年、山口組の介入もあり、國粹会内部抗争は終結します(*6)。3団体のトップ達は引退する一方、3団体は國粹会に復帰するという解決方法がとられました(*6)。2003年の抗争終結時においても、直参制度の導入には至りませんでした(*7)。2年後に國粹会が山口組の傘下に入ることから、2001~2003年の内部抗争が國粹会に与えた影響は大きかったことが考えられます。ちなみに國粹会内で直参制度が導入されたのは、山口組傘下に入った2年後の2007年です(*7)。
双愛会と國粹会は、他の関東ヤクザ組織に比べて、直参制度導入に遅れました（ともに2007年導入）。逆にいえば、連合型の組織形態でも、上手くやっていけていたという側面もあるかもしれません。連合型組織形態の良さをさらに実証するのが住吉会です。組織規模の大きい住吉会は、連合型の要素が強い組織ですが、過去に目立った内部抗争や分裂を引き起こしていません。逆に、直参型組織の山口組や稲川会は過去に何度も内部抗争や分裂を引き起こしています。直参制度の強みは、1次団体執行部の意思決定力及び指揮命令権が強くなることでした。しかし時に直参制度は、「執行部の独裁化」「有力2次団体による1次団体の私物化」という弊害も招いてきました。執行部要職者の出身団体ばかりが優遇され、他団体は冷遇される結果、2次団体同士の関係悪化が山口組や稲川会で見られました。3次団体の数十人規模の組織であれば上下関係を明確にする直参型組織は有効かもしれません。しかしながら1次団体における直参型組織は、組織（1次団体）対組織（各2次団体）の関係になるため、円滑な運営をしていく上には多くの調整作業が必要となります。調整作業を怠れば、内部抗争に至る可能性を秘めています。
一方、連合型組織による意思決定は「合議制」を基本とする為、もしくは執行部に一任する形でも執行部の権限が弱い為、「執行部の独裁化」「有力2次団体による1次団体の私物化」という事態にはなりにくいです。連合型組織の弱点としては、抜本的な組織改革の困難が挙げられます。
＜引用・参考文献＞
*1 『ヤクザに学ぶ 伸びる男 ダメなヤツ』（山平重樹、2008年、徳間文庫）, p329-334
*2 『実話時代』2016年9月号
*3 『実話時代』2014年5月号
*4 『実話時代』2015年7月号, p38
*5 『実話時代』2017年3月号, p19
*6 『実話時代』2014年5月号, p107-111
*7 『実話時代』2015年10月号, p21
コメント