オプション取引

　金融取引の一つに「オプション取引」があります(*1)。オプション取引にはコールオプションとプットオプションの2種類があり、ともに「予め指定された期日」が設けられています(*1)。オプション取引における期日とは、「権利の行使日」です(*1)。

　オプション取引では「商品を期日に権利行使価格で購入する権利」をコールオプション、「商品を期日に権利行使価格で売却する権利」をプットオプションと呼びます(*1)。権利行使価格とは、「予め指定された固定価格」のことです(*1)。

　コールオプションの期日とは「商品購入の権利を行使する日」、つまり「商品を買う日」を意味します。一方、プットオプションの期日とは「商品売却の権利を行使する日」、つまり「商品を売る日」を意味します。

　オプションの購入には、代金が掛かります(*1)。

　2020年8月1日Aさんは、「期日2020年10月1日、商品X権利行使価格100円のプットオプション」を買ったとします。Aさんは「プットオプションの購入代金」として、5円払いました。

　2020年10月1日を迎えると、商品Xの市場価格は80円になっていました。オプション取引の「権利行使」により、Aさんは商品Xを100円で売ることができます。当日、Aさんは市場で商品Xを80円で買った後、権利行使により100円で売りました。Aさんの利益は20円（権利行使価格100円－市場価格80円）になりました。ただしAさんはプットオプションの購入代金として5円支出しています。実際のAさんの利益は15円となります。プットオプションの場合、「権利行使価格」より「期日の市場価格」が下回っていた場合、オプション購入者は利益を手にすることができます。

　またオプション取引では、オプション購入者は「権利行使しない」という選択肢もできます(*1)。先ほどのAさんの場合、期日に商品Xの市場価格が120円になっていたとします。当日、Aさんは市場で商品Xを120円で買った後、権利行使により100円で売ると、20円損をしてしまいます。プットオプションの場合、「権利行使価格」より「期日の市場価格」が上回っていた場合、オプション購入者は損をします。以上の場合、オプション購入者は「権利行使しない」という選択をします。Aさんはプットオプションの購入代金として5円すでに支出していた為、Aさんは「5円の損」となります。

　「権利行使価格」と「期日の市場価格」の差が、オプション取引の損益を生み出していることが分かります。

＜引用・参考文献＞

*1 『No.1エコノミストが書いた世界一わかりやすい金利の本』（上野泰也編著、2010年、かんき出版）, p106-107